老後の資金不足が2000万という話が出ていますが、この辺りは個々で条件がまちまちなので何とも言えないのですが、せっかくの機会でもあるので妻と共同で老後対策用の口座を作り安全運用を考えています。
SBIに口座を作り夫婦で検討しながら運用をしていく予定です。
運用方法やルールなど決めてみた
まず長期投資を中心に考えています
次にケアマネの経験というわけではないのですが、女性が長生きしやすい可能性が高いことから妻の名義で口座を開設
夫婦で相談しながら比較的安全に運用
安全という定義は非常に曖昧なのですが、債券と株式の比率を調整しながら運用していきます。
逆張りを基本にして運用（株価の上昇局面では債券を買っていきます。逆に株式が下がりだしたら株式を買っていきます。）
ETFを活用します。（個別株は値動きが激しいことから動きの緩やかなETF活用します。資金が小さい時はインデックスファンドを利用します。）
一部優待銘柄、高配当ETFなどを組み込んでインカムゲインが入る仕組みを構築します。
資金の拠出方法は大体月々10000円。生活費の余りを利用します。
また進捗などこちらに書いていきます。ちなみに現在１４万円ほどからのスタートです。
別途夫婦での預貯金は準備していますが、なるべく楽しみながらも現実的な対策をしていきたい。追記：20190622
このブログの趣旨である高齢化社会にいかに立ち向かうのかという事をケアマネとしての視点、生活者としての視点、一部宗教的にもという事でやっていますが、私はなるべく現実的に実践ができる必要性というものを感じています。
まず楽しみという視点に関しては、優待、配当などを取り入れるようにしています。これは長期的に続けるためのモチベーション管理としても重要です。
更に、拠出する額も、ひと月設定している生活費の余りから出すシステムとしています。
資産形成において非常に大切な概念として先取りでの積み立てというものが大切であると感じます。
人間は不思議なものでお金などはあればあるだけ使ってしまう存在です。
また、この心理的なものが中長期的にお金を貯めておきたいけど貯められないという主な一因となります。
人間は何事にせよ弱い存在であり、また感情の動物である故に仕組みができていないと湯水のように流れ出てしまいます。
老後の資産の形成などを考える場合やはり積み立てが一番確実です。まずこの仕組みを作れるかがポイントになります。
日本においては諸外国と異なり経済的な教育や、税金関係の話などは知ろうと努める人にしか情報が入ってこないという悲しい側面があります。
加えて福祉なども申請主義が基本であり。「知っていない人が損をする」システムであると感じます。
また、私がケアマネをしていて感じるのは、高齢期になると若いころに比べてさらに入ってくる情報が圧倒的に減ります。これは社会とのつながりが減少することが主因と考えます。また、体が不自由になるなども多くなり気力精神的に情報収集がしにくくなることも多いように感じます。
少し話がそれてしまいましたが、若いうちに少しずつ仕組みを作る必要があると感じます。
2000万円問題は難しい問題ではあります。実際高齢期は介護などが必要になると意外とお金がかかります。追記：20190701
ここしばらく年金の問題がピックアップされることが増えました。
以前もお話ししたのですが中長期的な株式の有効性はそれなりに実証されてはいるものの今後どうなるのかまではわからない側面があります。
だから運を用いる。運用となるわけです。
私が高齢期のケアマネであったことから高齢期は実質問題浪費などでの出費というよりも健康関連での支出が増えていきます。
これは入院、施設入所などが無くてもどれだけか体調を崩したりすることが増えたり、持病が増え命の危機まではいかないものの継続的に月々の医療などに占める支出割合が増加することを意味します。
我が家は原則的に積み立てをベースにしながらの運用が基本であまりその部分に関しては自動化させるように努めており、こちらの老後資金部分は生活費の余りなどを妻の口座に移動し夫婦で勉強しながら運用をしていくシステムとしています。
我が家としては
- インデックスファンドを中心に
- 長期で
- 積み立てる
をベースにしながら
基金部分は
- ETF,高配当株、リートなどインカムを中心にしたもの
- 安全資産部分も重視（日本国債や預貯金）
- 暴落時の買い増し（株式を中心に）
株式が上昇局面では安全資産の比率を高めた逆張りを中心にしています。
基本は積み立てのあとに残つた生活費の更に余りを運用する感じですのでゆっくりのんびり行く予定です。
経費率の重要性などについて記しておきます。
追記：20190715
運用をしていく際にはどうしても経費率などがかかってきます。
これは販売手数料や、信託報酬、信託財産留保額などがあるのですが、これらは購入時、保有時、売却時など様々な場面で必要になってきます。
特に信託報酬というのは購入から売却時までずっとついて回る費用になることからこの経費に関しては限りなく少ないほうが良いという事が言えます。
住宅ローンなどもこの辺りを利用したシステムになっていることから、支払いをずっとしているのになかなか元本が減らないというのはこの手数料が何パーセントかかるという部分は結構意味するところが大きい訳です。
元本に対して何パーセントという形になることから保有資産や、負債が大きいほどこの手数料部分というのは大きな影響が出てきます。
できる限り保有時の手数料が小さいものを選択するようにしています。