父が入院してこうやはり、医療費の請求などがやってきます。
しかしながら、父親はどうも生命保険を解約しており、医療費の保証も特約になっていたためどうも給付などが無かったようです。
現在医療保険に加入をされている人の中で、大きな額面の費用を払っている方もいるかもしれません。
父親の事例からも言えることとして
生命保険と医療保険は分けて加入しておく必要がある
ということが言えます。
本契約が消えると特約も無くなるということ。
生命保険の支払いというのは終身型に加入していると基本的に更新のたびに支払額が増えていきます。
若い時は比較的安価に加入できるのですが、年々支払いがきつくなってきます。
特にお子さんなどの学費がマックスになるころに一番きつい感じになってくることも多く、ここで保険を解約したりしてしまうケースも多いようです。
この場合本契約である死亡。についての保証と同時に、医療部分も消失してしまうことがあります。
ここに生命保険に特約で医療保険部分をつけるリスクがあります。
肝心な時にダメージが大きいのは厳しいものがあります。
支払額とともに生命保険は生命保険、医療保険は医療保険と分けることで加入の内容なども理解がしやすくなります。
社会保険との関係でも考える必要がある
若い世代で共働きであれば医療保険はそもそも必要でない可能性もあります。
これは健康保険の中の傷病給付金との関連があるためです。
こちらも待機期間が4日ほどありますが、入院などした場合はこちらから給付が出ます。この制度は国民健康保険にはないですが民間サラリーマンが加入する健康保険には付帯していますし、公務員や、企業などによっては追加での給付があるものもあるので高額な保険料を払い込んでいる人は加入状況などを確認されることをお勧めします。
６０歳までに死亡する可能性は概ね１０パーセント程である。
１０パーセントに入ってしまえば何ともなりません
しかしながら６０歳までに死亡するのは１０人中１人程度です。
保険で備えるのと同時に現金などでの対応も視野に入れましょう。
現金であれば最悪治療や、葬儀などの良くない事態にも備えれますし、当然存命していればその時々に応じて使うことが可能です。
現在支払いがきついという人はリスクを冷静に分析して必要に応じたリスク対策ができているか見直すといいですよ。